DXコラム

DXを推進しようと思っても、なかなか取組みが上手くいかない企業も多いのではないですか？

ではなぜ、取組みが遅れているのか・・・。

• DXを上から指示されるだけで、具体的な内容が決まっておらず、何をしたら良いかわからない。
• 社内にエンジニアがいない、もしくは人手が足りなくてDXを推進できない。
• 現状に問題がないので、必要性を感じていない。
• コストがネックでなかなか行動が起こせない。

など、企業によって理由はさまざまです。

残念ながら、日本のDXへの取組みは海外と比べると遅れをとっています。

経済産業省が発表した2018年の「ＤＸレポート」で、多くの企業がＤＸの取り組の必要性を感じ取ったのではないでしょうか？
2025年までに何の取り組みも行わず、現状のままでいると最大12兆円/年の損失が見込まれているとの発表は、日本人を驚かせました。
あの発表から、数年がたち新型コロナウィルスによるパンデミックや、紛争による世界情勢の悪化など、予想していなかった出来事が次々と起こっています。

「DXレポート2」では、コロナ禍は一過性の特殊事象ではなく常に起こりうる事業環境の変化だと記しています。

確かに、これからは少子高齢化が益々加速し、地球温暖化による影響で平均温度の上昇、それに伴う気候変動、また、それを食い止めるためのCO₂規制などが行われる事なども考えられます。
DXはIT化ではありません。ですが、ITやデジタルを使って、企業文化を変革し、ビジネスを変革する事です。一度に大きな成果は見えなくても、小さな成果を積み上げながら、時代に取り残されない事が、これからの時代を乗り越える大切な鍵だといえます。